子育て貯金をするメリットとは?いくら必要?金額の目安も紹介!

記事の著者:editor_03

待望の子どもを授かり、幸せを感じるとともに、「これからこの子にいくらかかるんだろう?」、「うちの収入で大丈夫かな…」と不安を感じている人も多いでしょう。

「子どもを大学まで出すとトータルでいくらかかる」というような話を聞いたりして、ますます不安になってしまうことも。

しかし、それはあくまでもトータルでの話であり、少しずつ備えていけば、その都度対応することも可能です。

ここでは、貯金にスポットを当て、子育てのための貯金をすることへのメリットを考えてみましょう。

また、子育てに必要な金額も併せて紹介します。参考にしてみてください。

子育て貯金をするメリット

まとまった支出に対応できる

まず、子育てでかかってくる大きな支出は、保育園、幼稚園や小学校以降など、入園、進学などにかかる費用です。

保育園か幼稚園か、学校は公立か私立か、などによってかかる費用は大きく異なりますが、入学費用や諸費、用意する物など、ある程度の額のお金が一度に必要になります。

そんなとき、まとまった額のお金が用意できなければ、困ったことになるでしょう。

そんな事態を防ぐためにも、しっかり貯金しておくことが大切です。

用途を明確にする分、意識して貯めやすい

一口に貯金と言っても、家を購入するため、老後のためなど、貯金したい理由は他にもたくさんあります。

その中でも、子育てのための貯金、と決めてしまうことで、つい他のことに回してしまい、いざ子育てに使いたいときには不十分だった…、という事態を防ぐことができます。

また、子育てのため、という明確な目標を持つことで、貯金のモチベーションが上がる効果も望めるでしょう。

家族計画を立てやすい

子どもを持つなら何人育てるか、また、自分には何人くらいなら育てられるのか、という悩みを持つ人は多いです。

悩みには色んな要素もありますが、主な懸念としては、経済的なことがまず挙げられるのではないでしょうか。

子育て貯金をすることで、自分は、収入のうち、いくら子どもに使うことができるのか、どのくらいのペースで貯めることができるのか、ということが明らかになります。

そのように自分の経済状況を振り返ることは、何人子どもを持つか、ということを考える重要な指標になるでしょう。

子育てに必要な金額

それでは、具体的にどのくらいのお金がかかるのか、データを見てみましょう。

少し古いデータではありますが、大変わかりやすい試算で、参考になります。

子育て費用というと、学費をまず思い浮かべますが、日々の生活でいったいどのくらいかかるのか、ということを知りたい人も多いでしょう。

ますは、そのような「基本的養育費」から見ていきます。

22年間の基本的養育費

こちらは、生まれてから22年間の「基本的養育費」という、学費を除いた1人当りの具体的試算です。

出産、育児費用 約91万円

食費 約671万円

衣料費 約141万円

子どもの保健医療、理美容費 約193万円

お小遣い費 約451万円

子どもの私的所有物代 約93万円

合計 約1640万円

教育費(学費)

こちらは、公立学校、私立学校別の学費の概算です。

◇公立学校の教育費(学費)

幼稚園 約64万円(2年間)

小学校 約308万円(6年間)

中学校 約229万円(3年間)

高校 約479万円(3年間)

大学 約492万円(国立、4年間)

合計 1345万円

◇私立学校の教育費(学費)

幼稚園 約147万円(2年間)

小学校 (調査なし)

中学校 約525万円(3年間)

高校 約479万円(3年間)

大学 約604万円(私立文系、4年間)

合計 2063万円(小学校は公立)

参考:私立理系 約720万円 私立医・歯系 約2965万円

(出典:AIU保険会社『現代子育て経済考』2005年度版)

子どもの進路によって、金額には大きな差が出てきますが、全て公立に行った場合には、養育費、教育費合わせて、約2985万円の支出になります。

また、全て私立(大学は私立文系)に行った場合には、約3703万円の支出です。

子どもをどのような進路に進ませたいのか、ということもシミュレーションしながら、貯蓄していくとよいでしょう。