ダブルワークがバレる理由:会社の人とうっかり鉢合わせ!?

ダブルワークを行う女性が年々増えています。生活費が足りなかったり、欲しい物があるけど正規職だけでは賄えないなど、理由はさまざま。

しかし正規の職場でダブルワークが禁止されている場合、バレると辞めさせられてしまいます。バレずにダブルワークを続けるためには、なぜバレるのか知っておく必要があります。

今回は頑張って働く女性にむけて、ダブルワークがバレる理由と気をつけるべき事について紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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そもそも副業禁止は違法?

日本の企業では、社員の副業を禁止している会社が多数あります。

しかし、そもそも日本国憲法第22条で「職業選択の自由」が保証されており、また副業を禁止する法律などどこにも存在しません。それどころか、副業を前提にした法律まで存在します。

許可制ならまだしも、一律禁止とすることはたとえ就業規則に明記されていても無効です。法律違反どころか、憲法違反なんです!

許可制でも会社が許可しなければ禁止と変わらない

多くの会社では、就業規則には以下の条文があるでしょう。

第X条 社員は会社の事前承認を得ないまま、他社への就職または自己の営業を行ってはならない。

つまりは「会社が承認すれば副業できるんだから、禁止じゃない」という理屈。

しかし、上司が承認しなければ実質禁止と変わりません。過去の判例では、会社が「否認」できるのは、次の3つの条件にあてはまる時だけだそうです。

1.本業に支障をきたすと認められる場合

副業を始めてから遅刻や早退が増えた等、本業に影響が出ればもちろんNGです!

2.対外的な信用をなくす場合

風俗業界など、一般的に公序良俗に反すると思われる業種はNGだそうです。

3.同業他社で働くような場合

自社の情報が他社に流出することを防止するため、致し方ありません。

逆に言えば、上の3つにあてはまらない場合は「会社は否認できない」とゆーことです!

副業はなぜバレるのか

とは言いつつも、やっぱり会社に申請するのは気まずいし気が引ける。申請したって根掘り葉掘りプライベートなことを聞かれた挙げ句に却下されるに決まってる!と考えている人も多いかと思います。

ではここで、そもそもどうやって副業が会社にばれるのかご紹介します。

ダブルワークがバレる理由

それでは、ダブルワークがバレる理由を5つ紹介します。

高価な物を身に付けている

ダブルワークをすればお金が貯まるので、だんだん持ち物も良くなっていく事があるでしょう。

それを目敏く見つけて何故金回りが良くなったのかを調べられた結果、ダブルワークがバレてしまったという例があります。

会社の同僚が仲のいい友達だったとしても、女性の視線は鋭いものです。正規の職場に持っていく物は、あまり高級すぎない物で統一しておきましょう。

写真でバレる

ダブルワークを選ぶ時に、やはり短い時間で高給が取れる物を選ぶでしょう。

昼に仕事をしている人は必然的に夜に仕事をする事になりますから、ダブルワークに選ぶ職種は自然と限られてくると思います。

風俗系を選んだ人がバレる理由の大半が、ネットに出回った写真です。

会社の同僚やクライアントなどあなたの顔を知っている人が、店舗の写真やお店のHPに掲載されている写真の中から、あなたを見つけてしまう可能性があるのです。

お店で鉢合わせ

これも風俗や水商売にありがちな例です。

自分の仕事場からさほど離れていない場所にダブルワークの場所を選んでしまったが故、職場の男性陣と鉢合わせてしまってダブルワークがバレてしまうパターンです。

なるべくならば職場から離れた地域を自分のダブルワークの場所にしておきましょう。

年末調整や住民税決定通知書の記載内容

では対人以外の仕事をすればバレないはずだと、ネットビジネスで稼ごうとする人もいると思います。

しかし年末調整で、会社で払っている給与分よりも多額の税金を払っている場合、疑問に思われて会社に調べられた結果バレてしまう可能性もあるのです。

税金関係は言い逃れが出来ません。稼ぎすぎには気を付けてください。

また、会社には毎年6月頃に、次年度の住民税額を通知するための住民税決定通知書が届きます。

これがくせ者、載っている金額と記載内容で副業が一発でバレます。

プロフィールからバレる

最近は手作り雑貨を売り買いするアプリが開発されるなど、自分の作った作品を売って副業とする方法があります。

しかしそれも残念ながら確実にバレないものではありません。いくらプロフィールを自分からかけ離れたものに作ったとしても、依頼された人に自分の住所や何かしらの個人情報は必ず知られてしまいます。

購入者によってネットに載せられる可能性だってあります。

その結果、会社側から怪しいと検索されて知られてしまうのです。対人商売はかなりの気遣いがなければ難しいかもしれませんね。

書類上絶対会社に副業がバレない方法!

会社に勝手に届く住民税決定通知書。この書類の記載内容を会社が確認すると、確実に副業がバレます。

逆に言えば、住民税決定通知書をなんとかしてしまえば、書類上バレることはないということです。

確定申告をする

年末になると、本業の源泉徴収票と副業の源泉徴収票の2つが手元にあると思います。この2つを持って、確定申告を行いましょう!

確定申告の際、「副業分の住民税を普通徴収にする」よう税務課係員へ御願いする

副業分の住民税を普通徴収にすると、住民税決定通知書に副業分の所得が載りません。つまり、会社が副業を認識できなくなるということです。

市町村によって対応は異なりますが、ほとんどの市町村で「副業分の住民税を普通徴収にする」対応を行ってくれます。一度、市役所の税務課へ電話して確認するといいでしょう。

※普通徴収とは??

住民税は、会社員の場合給与から天引きされます。税金は通常個人で払い込むものなので、この給与天引きの徴収方法を「特別徴収」と呼びます。

特別徴収で住民税を払い込むため、会社が個人の所得と税額を知っておく必要があるため、会社に住民税決定通知書が送られるのです。これに対して、個人で住民税を払い込む方法を「普通徴収」と呼びます。

副業分のみを普通徴収にした場合、本業の所得に対する住民税は給与天引きで、副業分の所得に対する住民税は家に送られてくる振り込み用紙で払うことになります。

副業は自己責任で!

副業禁止は、日本のおかしな文化の一つだと思います。

しかし、その文化の中で生きる以上、おおっぴらに破る訳には行きません。ここに書いた方法で、書類上副業はバレませんが、世の中壁に耳あり障子に目あり。あくまでも、自己責任でやりましょう。

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